我が家もふるさと納税にチャレンジ!!
先日、初めてふるさと納税を申し込みしました。
というのも以前から非常に気になっていたふるさと納税。
なかなか踏ん切りがつかなかったのですが、お得なものがたくさんありこれが実質2000円でもらえるならばと申し込んでみました。
とりあえずどのようなものがもらえて納税できるのかを調べるのに色々と申し込めるサイトが結構あるようですが2つほど大きめのサイトを紹介しておきます。
ふるさと納税大手サイト
ふるさと納税、特産品、旅行など生活に役立つ地域情報サイト『CityDO!』
ふるさと納税サイト [ふるさとチョイス] | 全国のふるさと納税を地域
初めてのふるさと納税は、2つめの[ふるさとチョイス]から申し込んでみました。
私の家は、お米を頼んでみました。
岡山県総社市のそうじゃの新米というものです。(現在は、予定数に達して終了しています。)
寄附金額:1万円以上2万円未満:新米20kg(20kg×1回)
というもので郵送で振込用紙を送ってもらい1万円の振込みが完了したら2週間ほどでお米が送られてきて、その1週間後くらいに寄付金証明書が郵送で送られてきました。
当方は、確定申告をおこなうのが通例なので今年の4月より始まったワンストップ特例制度が適用にならないので寄付金証明書で来年の3月に確定申告しなければなりません。
色々と寄付金額、食べ物、家電、そのほか様々なものがありますが我が家のように食費がかさむ家庭では、やはり食べ物、特にお米がうれしいですね。
色々とお米をふるさと納税のお礼の品にしているところは、たくさんありますが大体、1万円以上2万円以下の寄付でお米だと10kg~20kgが多いですね。
(ちなみに1万円以上2万円未満の寄付で1万5千円寄付してもお礼の品は、通常同じなのでその辺を気をつけて寄付しましょう。
また、自治体によって異なるので各自治体のHP等で確認しましょう。)
ということで我が家は、20kgのお米をお礼の品にしているこちらの岡山県総社市に決定となりました。
そのほか、牛肉や特産の果物など実質2000円でお礼がもらえるならばいいと思います。
周りに聞いてもあまりこれをやっている人は、いないようですがサラリーマンならば4~5万円分のものがいただけそうですよね。
動画サイトでもわかりやすく説明しているのでみてみてください。
ワンストップ特例制度とは
ちなみにワンストップ特例制度とは、
こちらが詳しいと思います。
かいつまんで言うと
ワンストップ特例制度が適用となる家庭
1 確定申告を行わない家庭
2 1年間の寄附先が5自治体以下(同一自治体の複数寄付も含む)であること
3 2015年4月以前(2015年1月~3月)の寄付がないこと
この条件を満たしていれば申告特例申請書を寄付した自治体へ送付するだけで来年度の住民税から控除されるようです。
当方は、医療費控除で毎年確定申告しているのであわせて寄付証明書とともに確定申告する必要があるようです。
あまり確定申告について詳しくないですが、昨年までも各市町村の窓口(確定申告)で丁寧に教えてくれたので来年の確定申告も大丈夫と思います。
でぜひ皆さんもチャレンジしてみてください。
また、味をしめて楽天市場やヤフーショッピングでもふるさと納税ができるのをつい先日わかりましてそちらからも調子に乗って寄付してみました。こちらの場合、楽天で使用しているクレジットカード決済もできるのでとてもお得ですね(楽天ポイントもつく!!)
寄附金控除の目安について
一番気になるいったいどれだけ寄付できるか(控除されるのか)?というところですが
詳しい寄附金控除シミュレーションは、こちらのサイトがわかりますが源泉徴収票を準備して計算してみてください。
とりあえずざっくりでどの位かな?という人は、以下の総務省のサイトの一覧を確認してみてください。
総務省---ふるさと納税の仕組み
サイトの給与収入と家族構成別の表を確認すると
我が家でみると夫婦(子供二人)ですが、子供が中学生以下の場合子供は控除の計算には関係ないようなので
夫婦又は共働き+子1人(高校生)の計算になるようです。
全額控除されるふるさと納税額(年間上限)の目安は、以下になります。
出典 総務省資料
こんな感じになってます。たとえば400万だと38000円の寄付が出来る計算になります。
我が家の給与収入は、???万円(はずかしいので伏せてます(^^;) なのでとざっくり計算してふるさと納税の目安にしてみました。
今年は、確定申告してみないとわからないので上限ぎりぎりまでは、寄付していませんが来年は、控除など計算して
もう少し様々な自治体に寄付してお礼の品をゲットしてみようと思います。
最後に確定申告する人は、寄付して終了ではないので必ず寄付金証明書をなくさないようにして来年の春の確定申告してみてください。
結果は、 2015年度の所得税の控除額が還付(銀行などへ振り込まれる)され、2016年の6月頃に住民税決定通知書というものがくるのでこちらで住民税の控除額がわかるそうです。
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